骨董品が好きな人は意外と多く、意外なお宝に出会えるのではと期待する人もいます。
鑑定番組の流行などから、掘り出し物に出会えるのではと期待する人が多いのもポイントになります。
注意したいのは骨董店で骨董品を買う場合はプロ相手になるため、価格も相応になることが多い点です。
むしろフリーマーケットやネットオークションのほうが掘り出し物に出会えるケースもあります。
ただし、知識がなければマイナスになる可能性も出てきます。現金化しようと思って大金を失ったことに気付く人も珍しくなく、注意が必要なのです。
骨董の世界は深くて複雑なのがポイントになる
鑑定番組（開運なんでも鑑定団）がレギュラー化され、再放送などを含めてテレビで見かけることは珍しくなくなっています。
定番番組の一つになっていて、骨董品や様々なコレクターアイテムに関心が向くことは珍しくないのです。一方で、鑑定番組を見ているとだまされて商品を購入してしまう人が多いのにも気付きます。
骨董品の中に非常に高価なものが含まれているため、偽物も出回っています！
詐欺に使われるものや、若い職人が模写したものなどもあるため、知識がないと価値がわからずに購入してしまう場合があるのです。
中には偽物としての完成度が高く、骨董商がだまされるケースもあります。
そのため骨董品で儲けようとする場合は、いかに偽物を見抜くかという戦いになりがちなのです。本物であってもブームなどの影響で価格が変化するのもポイントです。
需要がなければ価値が下がるため、価値が上がり続けるものばかりではないのです。
ブームが加熱して一気に値段が上がるものもありますが、いつブームが来るのか予測するのは困難です。
一度覚えた価格がそのまま通じない可能性もあるため、骨董の価格を見極めるのは難しいのです。
骨董品店から掘り出し物を見つけるのは難しい
骨董品を購入する場合は、骨董品店から購入するのが比較的安全です。プロの目線で鑑定したものを購入できるため、当たり外れが少ないからです。
値段に見合ったものが多くなる一方で、掘り出し物がすくなる点には注意が必要です。プロの値段のつけ方は、素人の目で見るよりも確かなことが多いからです。
また、骨董品店から購入するのであれば、業界の構造自体を知っておくのもおすすめです。
骨董品は一般消費者に売るだけでなく、専門外の骨董品を購入し、それぞれの専門家に売って利益をあげることが珍しくないからです。
それぞれ得意ジャンルが異なるため、骨董商どうしで商品を融通することが多いのです。
別な見方をすれば、陶器や家具など、品揃えを見れば骨董商が何に力を入れるかがわかることがあります。
得意分野とは別に売れ筋の骨董品を目立つようにしていることもありますが、力の入れ具合は骨董品点で異なるのです。
自分が骨董品の現金化を目指す場合は、専門性の高い骨董商に持ち込み、ジャンルごとに鑑定してもらったほうがプラスになりやすいのです。
掘り出し物の骨董品を探すならネットのほうが便利に？
掘り出し物の骨董品を探すのであれば、ネット経由で探したほうが良いこともあります。
価値がわからずにオークションに出す人がいるだけでなく、注目を集められなかった結果相場よりも安く買えてしまうこともあるからです。
お得な骨董に出会える確率があるのがネットの魅力になっています。
注意点もあります。ネット経由で商品を購入する場合は、実物を見て帰るわけではないということです。
商品の説明や写真などから価値を推測するしかなく、質感などが伝わりにくいことも多いのです。
鑑定番組などでネットで購入して高額鑑定を出す人もいますが、多くの人は外れも引いているのがポイントです。
実物が届いて思ったものと違ったというケースは珍しくなく、あたりはごく一部で、残りは全て外れということもありえるのです。
それでも買い続けることができるか、見る目を磨き続けることができるかが一つのポイントになっています。
全部良いものだったと思っても、実際に処分して現金化しようとするとほとんど値がつかないケースもあります。
趣味として楽しむのか、儲けを出そうとするのかどうかでは、難しさが格段に違うのです。
骨董で安定して儲けが出せるなら届出が必要になることも
骨董の才能があり、現金化と買い付けを繰り返し、収益をあげる人もいます。ごくわずかな人に限られますが、安定して収益をあげられるのであれば職業にすることも考えられます。
ただし、古物の取引には届出が必要で、許可をえなければ懲役3年または100万円以下の罰金が科せられる恐れがあります
骨董品を含む古物を取り扱う場合は、地域を管轄する警察に古物商の申請を行い、許可をえる必要があります。
許可が必要なのは、盗品などを取り扱った場合にどのような犯人の足取りが追えなくなる可能性があるためです。古物の買取を行う際には身分証の提示と記録が必要になるなど、手続きも増えるのです。
簡単な取引やオークション経由の落札であれば、古物商の許可は不要です。ただし、金額が大きくなった場合や継続して収入をえられる場合は『業務』と見られることになります。
法律を調べて違法にならないように自衛することも大切で、収入源になりそうな場合は税金の仕組みと合わせて調べておくのが基本になるのです。
収益が大きい場合は確定申告が必要になることもあります。
